食材宅配の安全性へのこだわりは？各社比較してみました！

これは持論ですが、実際に上で話した食品添加物などは少量なら害はないが摂りすぎることで影響があるものというのはわかっていることです。

ハムやソーセージなどの加工肉は身体に良くないという研究結果はつい最近発表され、トランス脂肪酸が身体に悪いことも最近になってやっとわかったことです。

ということは今少量なら大丈夫と言われている添加物も実験が進めばいずれ危険と言われるかもしれないわけです。

そういったものはできれば摂りたくないし、ましてや大人とは違い抵抗力が低い子供にはできれば食べてほしくないと思う方は年々増えていると思います。

食品添加物は日持ちさせたり、菌の繁殖を防ぐために使われていたりするので一概に悪いものではないのですが、基本的には大量生産やコストダウンなど販売目線で使われていることも少なくありません。

食品添加物を使わないということは効率が悪くなり、手間もかかるので大量生産には向いていません。また添加物などを使わなくてもおいしいものを作るには素材が新鮮で良いものを使う必要もあるためコストもアップします。

大変なのになぜそういった商品を作るのか？それは利用者の要望にしっかり答えて安全で安心な商品を食べてほしいと思っているからです。

安全性や品質を重視している方はぜひ食材宅配サービスの安全な商品を試してほしいと思っています。

（1）農作物の安全性は、生産者が農薬取締法（使用基準）、食品衛生法（残留基準）などの法律を順守することよって確保されます。生協は生産者が、適正農業規範（GAP）の取り組みなどにより、適正に農薬を使用し記録・管理を行う体制を確立することを要請・確認します。

（2）取り扱う農作物の残留農薬の状況を把握するために、商品検査センターなどで残留農薬検査を実施します。

（3）農薬使用がもたらす環境への負荷と生産者の健康に対するリスクを減らすために、生産性の視点も考慮しながら農薬使用の抑制に取り組みます。ご案内に当たっては、科学的に不正確で優良誤認を招く「農薬不使用だから安全」などの表現は用いません。

（1）動物用医薬品等は使用基準を順守することで安全性が確保されます。生協は生産者が、適正に動物用医薬品等を使用し記録・管理を行う体制を確立することを要請・確認します。

（2）取り扱う畜産物や水産物への残留動物用医薬品等の残留の状況を把握するために、商品検査センターなどで検査を実施します。

（3）抗菌性物質の使用には、その使用により増殖する薬剤耐性菌が人の医療や獣医療に影響を与えるリスクが存在しています。そのことも踏まえ、動物用医薬品の使用抑制に、生産性や品質、疾病にり患するリスクなどを考慮しながら取り組みます。ご案内に当たっては、科学的に不正確で優良誤認を招く「動物性医薬品を使用しないから安全」などの表現は用いません。

（1）必要のない食品添加物は使いません。また、必要な食品添加物を使う場合は有効な量だけ使います。

（2）提供する全ての商品について、使用する食品添加物を商品仕様書などで把握し管理を行います。

（3）食品添加物の管理は、国のリスク評価・リスク管理に基づき行います。ただし、既に指定済みの添加物やいわゆる天然添加物のうち、指定年が古く十分な情報が得られない品目や国際機関や諸外国では評価されていない品目で、懸念すべき情報があるものについては、日本生協連の場で安全性に関する情報やデータを収集して評価し、必要な範囲で自主管理基準を設定します。

（4）素材を生かしたシンプルな仕様を重視する視点で、保存料や着色料、調味料（アミノ酸）などを使用しない商品の開発・品ぞろえを進めます。ご案内に当たっては、科学的に不正確で優良誤認を招く「食品添加物不使用だから安全」などの表現は用いません。

これまでのコープデリ連合会での自主検査や日本生協連でのCO・OP商品の検査、行政検査の結果から、産地での除染の効果や農作物への放射性セシウムの吸収抑制対策・放射性セシウムの半減期により放射性セシウムによる汚染は減少傾向にあり、検出（食品衛生法上の規格基準値超過）品目は検査対象自治体（※1）の一部の品目に限られています。

したがって、放射性物質検査における検査対象品目や検査頻度について、リスクに応じた効率的かつ効果的な検査を実施することで組合員が安心して利用できるように、2017年度以降の放射性物質検査は次の考え方で進めています。

※1　国の原子力災害対策本部が策定した検査計画等に関するガイドラインによる検査対象自治体

産地（主原料産地）及び水産庁区分水域について

（1）産地（主原料産地）は国の原子力災害対策本部が策定した「検査計画、出荷制限等の品目・区域の設定・解除の考え方」に基づく検査対象自治体（青森・岩手・秋田・宮城・山形・福島・茨城・栃木・群馬・千葉・埼玉・東京・神奈川・新潟・山梨・長野・静岡の17都県）とします。

（2）水産庁区分水域は、「北海道・青森県沖太平洋」・「三陸北部沖」・「三陸南部沖」・「福島県沖」・「日立・鹿島沖」・「房総沖」「日本太平洋沖合北部」で、海産種の検査対象水域です。

（3）淡水種については、産地（主原料産地）が検査対象自治体17都県のものを基本とします。

重点商品について

（1）飲料水・牛乳・たまご・茶・乳児用食品・米などについては、優先して検査を進めます。

（2）新登場の商品については過去の検査結果データが無いため検査します。

（3）これまでの検査で検出のあった品目は、継続的に検査を実施します。

（1）安全性および環境影響の評価が行われ、認可された遺伝子組換え作物だけが国内で流通することが認められており、日本に大量に輸入され利用されていることを踏まえ、必要な場合には使用することを前提として商品供給を行います。

（2）遺伝子組換えでない作物が原材料の加工食品や、遺伝子組換えでない作物由来の飼料で生産された畜産品へのニーズに応える商品の開発・品ぞろえを行います。

（3）遺伝子組換え作物が生物多様性に悪影響を及ぼさないように、国際ルールの整備と正しい利用（栽培・管理）が世界的に推進されることを求めていきます。

（4）遺伝子組換え作物の開発や審査の申請には膨大なコストと期間が必要なこともあり、市場は一部企業が独占する状態になっています。こうした状態を緩和させるために、公的機関による研究が進むよう求めていきます。

（5）消費者に対して正確な情報提供とリスクコミュニケーションを積極的に展開すること、そして遺伝子組換えの有無で選択できる、わかりやすい整合性の取れた表示基準を制定することを、政府に求めていきます。

国の基準値を適用し、さらに取り扱い商品の中から、社会的に関心の高い商品や産地指定商品を中心に計画的に放射性物質の自主検査を実施、検査結果を広くお知らせしています。

食品衛生法を基本に、公的に基準化されていない食品や有害微生物について独自の管理数値と目標数値を設定し、検査結果は危害防止や商品衛生管理、取引先評価に役立てています。

食品衛生法に基づいて定められた基準値を適用し、その順守とあわせ、できる限り農薬の使用の少ない商品を供給するために、生産者とともに「適正農業規範（ＧＡＰ）」の取り組みを進めます。

国がリスク評価の上で認可した食品添加物は、基本的な安全性が確保されていると考えます。ただしコープ商品については、安全性のデータや根拠が明らかでない一部の添加物について、日本生協連と同じ独自基準で運用します。

食べる人を思って作る食材には、自然と「その人のために」の気持ちが込められるもの。食品への信頼をゆるがすできごとが絶えない時代だからこそ、顔の見える関係を大切にし、互いが信頼できる関係を築きます。

いのちの源となる食の生産を輸入に頼り、自給率低迷から抜け出せない日本。農業の先行きが不安視されるなか、産地や生産者と連携し、国産原料や国内工場を優先。地域を守り、「食料自給力」の向上をめざします。

効率を重視し、大量に生産、消費、廃棄する食生産は、エネルギーの浪費と環境への負荷を生み続けます。だからこそ、農産物の農薬削減や容器包装のリユース・リサイクルなど、資源循環型のしくみを追求します。

化学調味料の強いうまみに慣れると、素材の繊細な味わいを感じる力が損なわれるといわれます。豊かな味覚を育み、子どもたちに「ほんもの」を伝えるため、化学調味料を使わず素材本来のおいしさを生かします。

世界中にあふれる遺伝子組換え食品は、気づかぬうちに口にしているのが現状。一部の多国籍企業による種子の独占が懸念され、安全性や自然界への影響も危惧されるなか、「遺伝子組換えにNO ！」と言います。

食品添加物の独自基準を設け、仮に使用を認める物質でも、できるだけ使用しない、使用を減らすなど厳しく運用。安易に食品添加物に頼らず、素材を吟味し、できるだけ本来の作り方に沿った製造法をとります。

食べておいしい、あってよかった、と思われる商品づくりには、使う人のくらしの視点や声が欠かせません。組合員が関わる活動や、寄せられた声を通して組合員の思いを受け止め、商品開発や改善に生かします。

（1）農薬を使用しないことを目指し、できるだけ農薬を抑えて栽培します。

私達は、人のからだへの影響を考え農薬を極力使わずに育てたものを取り扱います。天候や品目、地域によっては、全くの無農薬では作れない場合もありますが、安易に農薬に頼ることなく必要最小限に留めるようにしています。

（2）有機質肥料を使ってよい土作りを行い、化学肥料は極力使用しません。

私達は、味が濃く美味しいやさい・くだものを作るためには、畑の土つくりが大変重要と考えています。そのため、極力化学肥料の使用を抑え、有機質肥料や完熟堆肥を用いて栄養たっぷりの土壌つくりを行うようにしています。

（3）詳細な栽培情報を管理し、分かりやすい形で公表します。

やさい・くだものは、全て生産者がはっきりとわかるもののみを取扱い、詳細な栽培管理記録を管理し、お客様にも情報を分りやすい形で公開します。また、生産者から「自分の子供に食べさせることができる」旨のサイン（Oisix理念への共有）をもらいます。

（4）遺伝子組み換えの行われた農産物の取り扱いは行いません。

（5）次亜塩素酸不使用のKit Oisixや安心カット野菜を豊富に取り揃えています。

（6）輸入品については、国産品と同等の安全基準のもののみを取り扱います。

（7）定期的に残留農薬検査を行うことにより万全を期します。

私達は、安全性を第一と考える生産者を選んで契約します。生産者との対話も大切と考え、足繁く産地に赴くことで信頼関係を築き、その維持に努めますが、定期的に検査を行うことでより安全性を高めます

（1）できるだけ自然に近い環境で育てられた、健康な畜産物のみを取り扱います。

（2）飼料の配合内容・配合比率などの情報については事前にOisixに提示し、Oisixが承認したものに限ります。

（3）成長促進剤や抗生物質の使用を必要最小限に抑えた畜産物のみを取り扱います

（4）育て方や飼育場所などの素性が明らかな畜産物のみを取り扱います。

（1）天然の魚は、水揚げされた漁港および水域が確認できるもののみを取り扱います。

（2）水揚げ後の薬剤処理の使用を必要最低限に抑えたもののみを取り扱います。

（3）養殖の魚は、飼料に薬剤や抗生物質を使用せず、やむをえない場合も必要最低限とします。

（4）冷凍魚は、旨みを逃さない独自の方法で、水揚げ後産地ですぐに行い、品質保持に努めます。

（1）素材の風味や旨みを生かした、自然な味わいのものを厳選して取り扱います。

（2）合成保存料・合成着色料を一切使用していないもののみを取り扱います。

（3）加工品の主原料として遺伝子組み換え原料を使用したものは取り扱いません。

（4）第三者機関「食質監査委員会」に承認された安全なもののみを取り扱います。

使用可能添加物等についての詳細なOisix基準を定め、その基準が遵守されているかを第三者機関である「食質監査委員会」において毎月承認をしてもらいます。承認が取れないものは、Oisixでは取り扱いません。

（5）お酒については、日本酒・ワイン・ビール・焼酎など、種類により基準を設けています。

（6）ペットフードは、原則として人が食べられる原材料で作られたものを扱います。

（7）洗浄剤は毎日使うものなので、環境への負荷が小さい商品を取り扱います。

（8）ボディケア商品は、化学合成香料、化学合成着色料などの添加物を極力使用しない商品を取り扱います

（1）青果物・乳製品・たまご・鮮魚・精肉の全アイテムを流通前に検査しています。

（2）Oisixのお野菜や乳製品は、産地や生産者などを確認してお買い求めいただくことが可能です。

（3）放射性ヨウ素及び放射性セシウムが「不検出」である事を確認した「グリーンチェック商品」を1,200アイテム以上ご用意しています。

ヨシケイは、お客様へ安全・安心な商品をお届けできるように、自主基準である『YSO（ヨシケイ・セーフティ・オペレーション）基準』を定め、グループを挙げて品質管理の向上に努めています。

ヨシケイでは、『YSO基準』に基づき、以下のような取り組みを行っています。

（1）工場設備や食品、社員等の衛生管理基準を設け、品質管理の向上に取り組んでいます。

（2）製造委託先を選定するための工場監査チェックリストを設け、厳しい工場監査に取り組んでいます。

（3）独自の食品添加物基準である「Yリスト」を定め、安全・安心な商品のお届けに取り組んでいます。

ヨシケイでは、グループの本部にあります品質管理室ならびに外部検査機関によるダブルチェック体制での定期的な衛生監査をフランチャイズ会社および製造委託先に対して実施し、つねに衛生管理レベルの維持向上に取り組んでいます。

ヨシケイセレクトについては、HACCP等の管理手法に準拠した工場で製造するように取り組んでいます。また、最終商品から原材料までのトレーサビリティ確保のため、工程の各段階での記録と保存を行うよう取り組んでいます。

HACCPとは

原料の入荷から製造・出荷の工程において、あらかじめ危害を予測し、その危害を防止するためのポイントを特定。そのポイントを継続的に監視・記録し、異常を認められたらすぐに対策を取り、解決することで安全な食品のみをお客様に提供しようとするシステムのことです。

トレーサビリティとは

生産、処理・加工、流通・販売等の段階で、食品の仕入先・販売先、生産・製造方法などの記録をとり、保管し、食品とその情報を追跡し、さかのぼることができるシステムのことです。